NANJOの「ものづくり」の最前線が製造部門です。材料や部品の受入れから製品の出荷までのすべての工程において、世界一の低コストと高付加価値を実現し、さまざまな経営環境の変化に対応できる「断トツ革新工場」を目指しています。
生産性や品質の向上、お客さまのニーズへの対応力を実現するのは、生産を担う人材の質です。
「ものづくりは、まず人づくりから」という考えのもと、人材育成を積極的に行っています。

意匠デザインなどの企画段階から、自動車メーカー様のプロジェクトに参加し共同開発を行っています。
具体的には、ドアトリム、スイッチパネル、センターコンソールなど内装部品の設計・開発を行い評価実験装置による、製品の耐久性や耐環境性能の評価実験の後、独自の技術を活かした金型や設備などの工程を設計し、量産ラインを立ち上げます。製造拠点に隣接しているので、自分が手掛けた製品を完成まで見届けることができます。

先輩社員の一日

NANJOのブランドステートメントである「さあ、もっと乗りたい空間へ。」を実現しています。
自動車に乗る人が、もっと乗りたくなる快適さの本質を「心」と「体」の両面から研究し、数値化。コンセプトを立案しデザインに落とし込みます。実モデルやVR（バーチャル・リアリティ）での提案活動を行うほか、企画やデザインの段階から、自動車メーカー様のプロジェクトに参加し共同開発も行っています。

ものづくりを行ううえで、品質を管理しお客様に安心と信頼を提供し続けることは、重要なこと。NANJOでは、独立した組織として品質管理部門を設置し、その責任を担っています。
完成品による、見た目や触感、設計図面との誤差チェックなどを行うだけでなく、技術部門が測定したデータなどをもとに、品質向上の推進を図っています。
具体的には、製品の品質を保証する仕組みづくりをはじめ、品質に関連する社内教育、お取引先への品質維持・向上のための活動、品質情報の収集から分析、展開などに取り組み、品質に関する全社的な活動を行っています。

お客様である自動車メーカーごとに営業戦略を立案し、実行します。製品納入価格の交渉・決定を担うほか、海外拠点の支援などさまざまなシーンでお客様と社内をつなぎます。
これまで、マツダ様をメインにトヨタ様、レクサス様へ事業を拡大してきました。今後、欧米の自動車メーカーへの展開など、培ってきた独自技術やデザインを武器に、世界中でNANJOの内装部品を搭載した車がユーザーの幸せづくりをサポートできるよう、営業のフィールドは広がっています。

購買部門は、自動車内装部品の構成パーツや材料、金型といった、生産に必要なあらゆる物品の購入を担当しています。
最適で高品質な物品を安定して調達し、サプライチェーンを守るのがミッション。そのため、お取引先の品質管理体制や提示価格の妥当性、納期への対応、経営の健全性なども多角的に検証し、共存共栄を構築しながら適正な取引を行っています。

財務部門は、事業計画に基づいて財務戦略の策定・実行を担当しています。社内のニーズを把握したうえで、資金を調達し的確に配分するほか、会社の資産管理も担っています。企業活動を行っていくために重要な業務を行っている部門です。
さらに、NANJOの成長を安定させ、企業価値を最大化できるように、内部統制戦略の策定、実行なども行っています。

あらゆる部門の仕事がスムーズに進むように、人事から労務・安全衛生まで幅広い業務を担当しているのが総務部門。
社員のさまざまなニーズを整理し取りまとめたり、優先順位を考え対応していく部門なので、対応力やコミュニケーション力などが求められる部門です。
また、NANJOの総務部門は、社是である「人の和」の中心的な存在として、チーム一丸となって職場環境の改善にも取り組んでいます。

会社で重要な権利関係情報の管理を担っています。NANJOで開発した独自技術やデザインが特許を侵害していないかを調査・報告するとともに、オリジナリティが認められ公開が可能と判断された際には、特許取得や意匠登録などを行っています。
公開不可のものは、NANJO社外秘のノウハウや技術としてリストアップし、会社の財産として管理・保護しています。
また、お取引先との極秘事項や文書、契約内容などを取りまとめ、社内への適切な情報管理指示を行うほか、NANJOのブランドロゴやブランドシンボルなどの管理も行っています。

事業計画に基づいた情報システムの企画・立案のほか、受発注や生産計画をサポートする基幹システムを開発し、事業継続支援や業務の効率化・自動化を実現しています。
また、社内ユーザのノートパソコンやスマートフォンなど、クライアント機器の設定・管理、リース期間管理のほか、情報システムを安定稼働させるためのサーバ管理やネットワークなどのインフラ強化を積極的に提案・構築しています。
さらに、IoT時代における情報分析・活用を推進すべく人材育成を図っており、IT部門が事業を支援するニーズも先見され、ますます重要な部門となっています。